個人の行動変容や習慣化のために有効とされる手法

個人の好み等に応じたプログラムが重要

毎日の習慣に身体活動を組み込むためには、各個人の好み、興味、現在行動変容のどの段階にいるか（無関心期・関心期・準備期・実行期・維持期のどこにいるか）に応じて内容を調整する必要がある(1–5)。

目標設定が有効

達成すべき行動や結果を目標として定める目標設定が、身体活動の促進に有効である(6–8)。

セルフモニタリングが有効

特定の行動や結果（1日の歩数等）を定期的に記録する等のセルフモニタリングが、身体活動の促進に有効である(6,9,10)。

ソーシャルサポートが有効

友人、家族、同僚、仲間、専門職等が、対象者の行動に対して褒めたり、報酬を提供したり、行動を実行するためのアドバイスを行ったり、感情面のサポートを提供する等のソーシャルサポ―トが、身体活動の促進に有効である(4,11,12)。

ナッジの活用

人々がより望ましい選択をできるように促すナッジを活用した介入が増加しているが、比較的新しい概念であるため、研究として実証され、論文化された事例はまだ多くない。ナッジの具体的な使い方や、その効果についてはさらなる研究が必要である(13,14)。

環境についての推奨内容

身体活動を増やしやすい環境を整備すること

歩きやすい道路やサイクリングロード等、身体活動を行いやすい環境を整備することは、身体活動の促進に効果的である(1,15)。

地域全体で身体活動を増やしやすい環境を整備すること

住んでいる地域で、生活や仕事だけでなく余暇も活動的に過ごせるように、公園や公共施設の整備をすることは重要である。公共交通機関等を整え、それらの施設への利便性を向上させることも有効である(1,15,16)。

職場環境を整備する利点

職場で座り続けて過ごす時間を減らすために、体を動かしやすい環境や仕組みづくりが重要である(17–26)。例えば、高さを変えられる机を取り入れることは座位時間の減少に有効である(17,22,24)。この際、労働生産性を落とさずに介入を行うための工夫が必要である(23,27)。

その他のアプローチ方法

デジタルデバイスを活用する※

対面による介入も有効であるが(28)、身体活動量や健康状態をモニタリングできるデジタルデバイスを用いることも、身体活動の促進に有効である。セルフモニタリングやフィードバックの提供が可能なことが理由としてあげられている。行動変容に対するフィードバックや、健康に関する情報提供も可能。また、SNSを用いると「いいね」機能等で楽しくソーシャルサポートを得られる利点もある(26,29,30)。
（※）デジタルデバイスは、それを所有・維持することができる経済的な余裕や、それを使いこなす能力も必要であることから、すべての人が活用できるわけではないことに留意が必要である。保健指導や身体活動促進プログラムの立案等においては、対象者の特性等を考慮し、それぞれの状況に応じた活用を検討されたい。

介入の優先順位を付けることが重要

身体活動の促進と、座位時間の減少の両方をターゲットにするよりも、まずはどちらかに絞って行うほうが効果的である(26,31,32)。